貨幣博物館カレンシア Currencia:Coins & Paper money museum

韓国は我が国の島根県に属する竹島を武力によって不法占拠し、実在しない「従軍慰安婦」を戦後何十年も経過してからでっちあげ、内閣総理大臣の靖国神社参拝に難癖をつけ内政干渉に及んでいる許しがたい国家です。

　両国間のすべての請求権については、昭和40年に締結された「日本国と大韓民国との間の基本関係に関する条約」（日韓基本条約）によって「一切の完全かつ最終的な解決の確認」がなされています。我が国は、条約に従い韓国に対する莫大な資金供与および融資を実施しており、何の落ち度も有りません。

　どの国でも、国家のために戦った兵士が眠る戦没者慰霊施設には最大限の敬意が払われています。これに関しては、戦勝国・敗戦国の別などありません。全世界200ヶ国余りの中で、内閣総理大臣の靖国神社参拝に反発しているのは中国と韓国「だけ」であり、彼らのほうが無礼かつ非常識なのです。

　戦後70年を経過したにも関わらず、韓国が今なお「歴史問題（笑）」で言い掛かりをつけてくるのは、ひとえに韓国政府による国家運営が失敗しているからであり、その責任転嫁のために「日本のせい」にしているにすぎません。新任の朴槿恵”大統領”自ら「被害者の立場、千年不変」と宣言しているくらいで、韓国は子々孫々の代まで、我が国に対するゆすり・たかり行為を続けるつもりでいます。

　私達日本人は、自らの生命・財産・安全ひいては我が国の独立および安寧平和を守るためにも、不当な要求や誹謗中傷を繰り返す国家：韓国の言動を監視・警戒しなければなりません。また、国内においても、新聞発行部数やテレビ視聴率を上昇させるためだけに、靖国神社参拝や”従軍慰安婦”をしきりに騒ぎ立てる新聞・テレビの報道姿勢について、疑ってかかる必要があります。